8割が公募価格割れ!ICOの悲惨な現実

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お疲れ様です、ローンウルフです。

ICO、いわゆる仮想通貨技術を利用した企業等による資金調達について、2017年を境に積極的に行われるようになりました。一種の錬金術として、ICOは仮想通貨バブルの形成に貢献したと言える存在でした。しかし仮想通貨バブルの崩壊後は次第にその件数は減っていきました。

ですがもしICOの案件が新たに出てきたとして、「参加したい!」と思ったあなた、ちょっと待ってください。今の時点でICOに参加するのは、あなたの大切な資産の大部分を失う可能性が高いです。

ICOの悲惨な現実

2019年1月13日発行の日経ヴェリタスによると、2018年12月末現在で売買価格がついているトークン(新たな仮想通貨)360銘柄のうち、値上がりしているものは59銘柄とわずか16%ほどであるのに対し、半値以下になっているものは256銘柄となんと全体の71%にも達し、10分の1以下に価格が下落した銘柄も113銘柄と31%にも上ることがわかりました。



日経ヴェリタス第566号より


 

ICOは仮想通貨バブル時に一攫千金を狙って多数の個人投資家が申し込みをしましたが、2018年の末には散々な結果に終わっていることが分かります。なおこの記事によれば、ICOのおよそ8割が公募割れしているとのことでした。

いつの時代もこうした新技術は、投資家側よりもその新技術を利用する側に高い恩恵をもたらすことが多いと言われています。

ジェレミー・シーゲル教授も「株式投資の未来」の中でこう述べています。

こうした画期的な発明はすべて、人々の生活を根底から変えていった。発明が普及したのは、莫大な資本の後押しがあったからであり、資本を投じたのは熱狂した投資家だった。
だが歴史をひもとくかぎり、発明に資金を提供する役割は、他人に任せておくほうが良さそうだ。画期的だからといって儲かるとはかぎらない。

 

またピーター・リンチも、著書「ピーター・リンチの株で勝つ―アマの知恵でプロを出し抜け」の中で、新技術を生み出す側ではなく、テクノロジーを使う側に投資すべきであると説いています。

仮想通貨への投資はごく一部の人以外の投資家は恩恵を受けることが出来ませんでしたが、ブロックチェーン技術の発展に貢献し、今後ますます社会を便利にしていくことが期待されています。

社会全体にとってはこうした投機的な資金も全くの無駄というわけにはならず、短期的に儲けたいという人々の欲望が、時に社会の発展へと役立つのです。

ICOよりも株式投資へお金を回そう

今から仮想通貨のICOに参加しようとしている人がいたら、こうした事実をしっかりと認識して思いとどまった方がいいと思います。長期の資産形成に向いているのは株式投資です。短期間でお金持ちになりたい気持ちはわかりますが、手痛いしっぺ返しをくらう可能性が高いです。

ICOに参加するよりも、長期株式投資によりゆっくりと資産を形成することによって、将来お金に困らない生活を目指していくべきであると私ローンウルフは考えています。

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