相場に過熱感を感じるためアメリカ株の購入頻度を落とします
お疲れ様です、ローンウルフです。
私はアメリカ株については毎月ETFを購入し、3か月に1度個別株を定期的に購入しています。
しかし4月以降、アメリカ株の定期購入の頻度を落とそうと思っています。
私がアメリカ株の購入頻度を落とそうと思った理由
なぜ私がアメリカ株の購入頻度を落とそうと考えたかというと、私が普段チェックしている各種指標から見てアメリカ株に割高感を感じ始めたからです。指標について一つ一つ確認していきたいと思います。
まずはCAPEレシオからです。CAPEレシオとは株価をインフレ調整後の1株当たり利益の10年間の平均で割って算出する指数のことで、CAPEレシオが高ければ高いほど割高と判断されます。
下記の表は各国のCAPEレシオの倍率とそれに対応した10〜15年の平均収益率を現しています。30倍を超えると収益率はわずかとなり、場合によってはマイナスとなっていることがわかります。
そして2021年4月18日現在のアメリカのCAPEレシオはいくつかというと、37.6倍です。これはITバブル時に次ぐ水準です(下記のグラフを参照)。
ただこのCAPEレシオについては単体で見るのではなく、10年債実質利回りと比較した超過CAPE利回りも見るべきであると、CAPEレシオの提唱者であるロバート・シラー自身が述べています。
上記の記事内では3月時点では強い売りシグナルは出ていないとされています。現時点で見ればその通りなのかもしれませんが、最近の金利上昇を見ると両者のスプレッドは縮小方向にあるので、将来まで見据えるとあまり強気になれない状況にあるのかなと思っています。
続いては予想PERです。アメリカのS&P500の4月9日時点の予想PERは23.49倍です。益回りに直すと約4.26%です。ちなみに去年の2月第1週の予想PERは18.75倍でした。益回りに直すと約5.33%です。名目値で見た益回りの差は1%以上あります。
昨年の2月以上に益回りは低いわけですから、あまり積極的に買い進める場面でもないのかなと私は考えています。なお10年債利回りは当時とほぼ変わりません。消費者物価指数は昨年の2月は2.3%で、今年の3月は2.6%と大差はありません。
続いて10年債利回りと配当利回りの比較です。2021年4月18日現在の10年債利回りは1.59%、S&P500の配当利回りは1.38%と、10年債利回りが配当利回りを0.21%上回っています。
昨年以降は配当利回りが10年債利回りを常に上回っていて利回りの観点からも投資妙味があったわけですが、10年債の利回りの方が上回りだした3月以降はその妙味もなくなってしまいました。
最後にVIX指数です。VIX指数とは恐怖指数とも呼ばれ、その数字が高ければ高いほどS&P500の先行きのボラティリティ、つまり相場の先行きが変動しやすいと見込まれ、反対にその数字が低いほど将来の相場の変動率が低いと見込まれています。
一般的にはその数字が20を超えるかどうかが相場の変動性の分かれ目と見られていますが、2021年4月18日現在のVIX指数は16.25とおよそ2年ぶりの低水準となっています。
VIX指数が低下したということは、市場参加者が相場の先行きのボラティリティについて低く見積もるようになったということです。これには2つの解釈があると私は考えています。
1つ目は「市場の値動きが落ち着いてきた、これで安心して投資できる!」という考え方、2つ目は「市場参加者が相場の先行きについて楽観視し始めた、外的ショックに弱くなりつつある」という考え方です。
自分としてはVIX指数の低下については2つ目の意味合いで見ています。つまり現在は外的ショックに弱い相場であるため、積極的に投資資金をリスク資産に投じるべき場面ではないのではという考え方です。
購入頻度は段階的に落としていきます
以上、各種指標から見て私はアメリカ株については過熱感が強くなってきたと判断し、アメリカ株の購入頻度を落とすこととしました。
具体的にはETFを毎月購入から3か月中2か月購入するように変更します。個別株の購入と合わせれば毎月ETFか個別株のいずれかを購入するという形になります。
ただしこの購入頻度減はあくまで段階的な措置です。これで終わりというわけではなく、今回購入頻度を減らしてからしばらく様子を見て、さらに相場が過熱するようであれば再度購入頻度を減らしたいと思います。購入頻度減の判定は3か月おきぐらいに行います。
そしてこの購入頻度減はS&P500が最高値から15%下げたらETFの購入を毎月購入に戻そうと思っています。
ここぞという時のための資金を残す
アメリカ株購入のための資金はまだそれなりに残っているものの、サラリーマン時代と比べて収入は大きく減ってしまったため、多額の資金を追加するのが難しい状況にあります。
そのためここぞという時のために有効に資金を活用したいと考え、今のような過熱感のある相場では投資金額を減らし、相場が大きく下げたときのために資金を温存するような形を取りました。
相場に過熱感を感じるなら株式を売却して現金化すればいいのではと考える方もいるかもしれませんが、過熱した相場というのは時として1年2年と長く続くこともあり、株価の暴落のタイミングを具体的に見極めるのは極めて困難です。
また期待値のことを考えたら株式のポジションを大幅に削減することは望ましくありませんし、売却した際には売却益課税が課されてしまいます。
ですから私はアメリカの株式市場に過熱感を感じつつも、購入頻度を減らすという措置にとどめました。
また3か月後ぐらいに再び相場が過熱していないかどうかを指標を用いて判定していこうと私ローンウルフは考えています。