一体どっちなんだよ!
お疲れ様です、ローンウルフです。
昨年から大きく上昇し始めたアメリカの消費者物価指数ですが、その上昇にも陰りが見えてきました。
今年の6月には9.1%もの上昇率でしたが、先月11月には7.1%にまで低下しています。
それに伴ってアメリカの長期金利も低下しています。今年一時4%台に乗せたアメリカの10年債利回りですが、現在は3%台半ばで推移しています。
こうした長期金利の低下は株式市場にとってはプラスとなるため、
「長期金利が低下を始めたから株式は買いだ!」
といった主張をよく見かけるようになりました。
今年の初めは真逆の主張をよく見かけた
なるほど、確かに長期金利の低下は貸出金利の低下や株式のバリュエーションの評価に好影響を与えるため、株式市場にプラスになり得ると思います。
しかし今年の初めごろは真逆の主張をよく見かけました。それはまだFRBが政策金利を上げる前の時期です。
利上げは利下げと反対に貸出金利の上昇や株式のバリュエーションに負の影響を与えるので、一般的には株式にとってマイナスの材料です。
しかし当時は
「中央銀行が利上げが出来るということはアメリカ経済が強い証拠。買いだ!」
という意見を多く見かけました。
両方の主張を見ると、金利が下がれば買い、金利が上がれば買い、金利がどうなろうと結局は株式の買いという結論に至っており、矛盾した内容になっています。一体どっちが正しいというのでしょうか?
人は自分に都合の良いように情報を解釈する
「利上げできるほど経済が強いから株式は買い!」と主張するなら、その反対に「利下げしないともたないほど経済が弱いから株式は売り」となるはずですが、実際にはそうした主張はほとんど見かけません。
なぜかといえば、人は自分に都合の良いように情報を解釈する生き物なので、金利がどうなろうと結局主張している本人にとって都合の良い自己解釈をしてしまうのです。人は自分の見たい情報しか見ないのです。
もちろんそれは自分も含めてのことですが、私は可能な限り自分の主張をも懐疑的に考えるようにしています。懐疑的に考えることによって、自分の主張と反対の意見をも考慮することが出来るからです。
こうした懐疑的な姿勢を保つことが、自らに都合の良い自己解釈を避けることに繋がるのではないかと私ローンウルフは考えています。